売上高利益率・資本利益率の計算

　『＜一瞬でつかむ＞経営分析すらすらシート』（㈱中経出版）から、各シートの計算事例をご紹介します。

　この本の巻末に添付した「折込み式決算書」の数字を使い、経営比率などの算定または概算をしています。

　各数値のＡは商業、Ｂは製造業、端数は四捨五入。［　］内は同じ従業員規模の財務指標（業界平均値）を参考のため掲載しました。

第1章　会社の収益力を見る７枚のシート

・シート１→売上総利益率　A：49.9％［59.8％］　B：34.1％［24.6％］

・シート２→売上高営業利益率　A：6.2％［5.7％］　B：8.8％［4.3％］

・シート３→売上高経常利益率  A：3.8％［7.1％］　B：9.9％［4.0％］

・シート４→限界利益率　A：概算46.8％  B：概算33.9％

（解 説）

Ａ．販管費のその他の30％を仮に変動コストとして概算すると、変動費部分＝324,329×0.3（30％）＝97,299千円、

∴変動コスト＝売上原価1,596,516＋販管費の変動費部分97,299＝1,693,815千円、

限界利益＝売上高－変動コスト＝1,492,631千円、

限界利益率＝限界利益÷売上高×100＝46.8％。　　

Ｂ．販管費明細書がないため、販管費1,164,281の20％を変動費部分と仮定すると232,856千円、

∴変動コスト＝原材料費1,270,865＋外注費87,075＋当期仕入高1,451,911＋販管費の変動費部分232,856＝3,042,707千円、

限界利益＝売上高－変動コスト＝1,557,601千円、

限界利益率＝限界利益÷売上高×100＝33.9％。

・シート５→総資本利益率 A：2.8％［10.0％］　B：9.1％［4.4％］

・シート６→経営資本利益率 A：概算4.9％［12.1％］　B：概算9.7％［5.2％］

（解 説）

経営資本は次のように計算します。
Ａ．経営資本＝総資本4,321,650－経営外資本（建設仮勘定20,108＋投資等274,890＝294,998）＝4,026,652千円

Ｂ．経営資本＝総資本5,009,061－経営外資本（投資等859,423）＝4,149,638千円

・シート７→自己資本利益率 A：4.8％［29.1％］　B：6.8％［8.3％］

（解 説）

Ａ、Ｂともに自己資本＝純資産合計として計算すればよい。

資産回転率・流動比率の計算

　『＜一瞬でつかむ＞経営分析すらすらシート』（㈱中経出版）から、各シートの計算事例をご紹介します。

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　各数値のＡは商業、Ｂは製造業、端数は四捨五入。［　］内は同じ従業員規模の財務指標（業界平均値）を掲載しました。

第２章　会社の活動力を見る６枚のシート

・シート８→総資本回転率:A.0.74回 ［2.0回］ B.0.92回 ［1.1回］

・シート９→経営資本回転率:A.0.79回　B.1.11回

（解説）経営資本の計算はシート６と同じ。

・シート10→固定資産回転率:A.1.15回 ［6.1回］ B.2.24回 ［2.8回］

・シート11→棚卸資産回転期間:A.171日 ［34.7日］ B.53.1日 ［24.2日］

（解説）棚卸資産は、

Ａ．P/Lの期末棚卸高またはB/Sの製品および商品を見る。

Ｂ．B/Sの製品・商品・仕掛品669,131千円をみる。（B/Sの棚卸資産＝P/Lの期末製品棚卸高352,203＋製造原価明細書の期末仕掛品棚卸高316,928となる）

・シート12→売上債権回転期間：A.5.2日 ［4.4日］ B.125日 ［82.3日］

（解説）売上債権は、

Ａ．売掛金45,485千円のみ、Ｂ．受取手形667,208＋売掛金906,325＝1,573,533千円となる。

・シート13→買入債務回転期間：A.2.2日 ［4.2日］ B.58.8日 ［41.8日］

（解説）買入債務は、

Ａ．買掛金18,751千円のみ、Ｂ．支払手形447,097＋買掛金293,658＝740,755千円となる。

第3章　会社の支払能力を見る５枚のシート

・シート14→流動比率：A.156.0％  [244.6％] B.231.6％ [179.9％]

・シート15→当座比率：A.41.6％ [119.3％]  B.172.9％ [128.7％]

（解説）当座資産は、

Ａ．現金・預金545,438＋売掛金45,485＝590,923千円、

Ｂ．現金・預金630,201＋受取手形667,208＋売掛金906,325＝2,203,734千円。

・シート16→売上債権/買入債務比率： A.242.6％  B.212.4％

（解説）売上債権と買入債務の計算はシート12＆13と同じ。

・シート17→固定比率：A.161.3％ ［81.3％］ B.57.8％ ［162.0％］

・シート18→固定長期適合率：A.72.6％ ［37.4％］ B.55.1％ ［67.5％］

自己資本比率と損益分岐点売上高の計算

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第4章　安全性を見る７枚のシート

・シート19→自己資本比率：A.30.2％ ［30.0％］B.71.1％［29.7％］

（解説）自己資本の計算はシート７と同じ。

・シート20→負債比率：A.230.9％［262.0％］B.40.7％［321.7％］

・シート21→借入金/総資本比率：A.47.7％［42.9％］B.4.5％［46.9％］

（解説）短期＋長期借入金は、Ａ．2,062,507千円、Ｂ．225,747千円。

・シート22→平均資本コスト（WACC）：A.B.

・シート23→費用分解（パート1）：A.B.

・シート24→費用分解（パート２）：A.B.

（解説）シート22～24は、会社の様々な実状に合わせて計算することになる。

・シート25→損益分岐点売上高：

A.概算2,768,686千円（損益分岐点比率：86.9％［92.3％］）　

B.概算3,871,811千円（損益分岐点比率：84.2％［90.7％］）

（解説）シート４から変動コストと限界利益率の計算例を使い、概算する方法を示した。

Ａ．固定費＝販管費1,393,044－変動費部分97,299＝1,295,745千円、

　　損益分岐点売上高＝固定費÷限界利益率46.8％（0.468）＝2,768,686千円

　　損益分岐点比率＝損益分岐点売上高÷売上高×100＝86.9％

Ｂ．固定費＝労務費295,798＋製造経費85,321＋販管費1,164,281－販管費の変動費部分232,856＝1,312,544千円、

　　損益分岐点売上高＝固定費÷限界利益率33.9％（0.339）＝3,871,811千円、

　　損益分岐点比率＝損益分岐点売上高÷売上高×100＝84.2％

労働生産性と分配率の計算

　小生の著書『＜一瞬でつかむ＞経営分析すらすらシート』（㈱中経出版）から、各シートの計算事例を紹介しています。 　この本の巻末に添付した「折込み式決算書」の数字を使い、経営比率などの算定または概算をしています。 　各数値のＡは商業、Ｂは製造業、端数は四捨五入。［　］内は同じ従業員規模の財務指標（業界平均値）を掲載しました。

第5章　会社の生産性を見る11枚のシート

シート26→付加価値率（控除方式）：A.49.9％、B.38.9％

（解説）付加価値額はA.1,589,930千円、B.1,790,457千円となる。

シート27→付加価値率（加算方式）：A.35.4％［46.3％］、B.28.5％［40.0％］
（解説）

A. 総人件費＝役員報酬＋社員給与・賞与＋雑給与＝624,563千円、金融費用＝69,823千円。∴付加価値＝1,129,372千円。

B.総人件費＝役員報酬（36,760）＋給料・手当（339,290）＋賞与（73,651）＋労務費295,798＝745,499千円、金融費用△20,221千円、および賃借料（48,851）、公租公課（15,807）、減価償却費（67,997千円）を加え、付加価値＝1,312,368千円を算出。販管費明細書がないため（　）の数字は別途資料から記入した。>

シート28→労働生産性： ＜控除方式で計算＞A.11,954千円、B.13,362千円。 ＜加算方式で計算＞A.8,492千円［7,574千円］、B.9,794千円［7,490千円］
（解説）平均従業員数は別途資料からA.133人、B.134人として計算した。

シート29→資本生産性：＜控除方式で計算＞A.0.87回（土地を除くと2.32回）、B.2.93回（建物・構築物を除くと9.24回）。＜加算方式で計算＞ A.0.62回（同上1.65回）［21.5回］、B.2.15回（同上6.78回）［7.9回］
（解説）
A.有形固定資産1,827,979千円（土地と建設仮勘定を除くと684,122千円）、

B.機械設備＝建物・構築物＋機械装置＋工具備品＝611,124千円（建物・構築物を除くと193,700千円）となる。

シート30→現場の稼働率：
（解説）生産現場の作業データを整理し各自で分析しよう。

シート31→１人あたり営業利益：A.1,480千円［716千円］、B.3,003千円［860千円］
（解説）別途資料から平均従業員数A.133人、B.134人として計算した。

シート32→坪あたり売上高：

シート33→客席回転率：
（解説）店舗の売り場面積や客席数から各自で算出してみよう。

シート34→労働装備率：A. 13,744千円（土地を除くと5,144千円）［235千円］、B.4,561千円（建物・構築物を除くと1,446千円）［1,051千円］
（解説）有形固定資産と機械設備額はシート29を参照する。

シート35→労働分配率：＜控除方式で計算＞A.44.2％ 、B.45.6％、＜加算方式で計算＞A.62.3％［49.5％］、B.62.2％［73.3％］
（解説）
福利厚生費を含む総人件費は、A.703,273千円、B.816,473千円（別途資料からB.福利厚生費70,974千円を加算した）

シート36→資本分配率：＜控除方式で計算＞A.3.9％、B.13.5％、＜加算方式で計算＞A.5.5％［4.8％］、 B.18.4％［3.4％］

分析数値の総合判定

　『＜一瞬でつかむ＞経営分析すらすらシート』（㈱中経出版）から、各シートの計算事例をご紹介します。

　この本の巻末に添付した「折込み式決算書」の数字を使い、経営比率などの算定または概算をしています。

　各数値のＡは商業、Ｂは製造業、端数は四捨五入。［　］内は同じ従業員規模の財務指標（業界平均値）を掲載しました。

第6章　経営の総合力を見る５枚のシート

シート37→総合判定（パート1）

手順２）主要数値のまとめ：

・売上高（千円）：A.3,186,446、B.4,600,308

・付加価値額（千円）：A.＜控除方式＞1,589,930、＜加算方式＞1,129,372。B.＜控除方式＞1,790,457、＜加算方式＞1,312,368

・純利益額（千円）：A.62,647、B.241,133

・従業員数（人）：A.133、B.134

・機械設備額（千円）：A.1,827,979or684,122（土地と建設仮勘

定を除く）、B.611,124or193,700（建物・構築物を除く）

・売り場面積（坪）：

・総資本額（千円）：A.4,321,650、B.5,009,061

手順３）主要項目の分析結果：

・総資本利益率（％）：A.2.8［10.1］、B.9.1［4.4］

・売上高総利益率（％）：A.49.9［59.8］、B.34.1［24.6］

・棚卸資産回転期間（日）：A.171［34.7］、B.53［24.2］

・流動比率（％）：A.156.0［244.6］、B.231.6［179.9］

・損益分岐点比率（％）：A.86.9［92.3］、B.84.2［90.7］

・労働分配率（％）：＜控除方式＞A.44.2、B.45.6。＜加算方式＞A.62.3［49.5］、B.62.2［73.3］

(解説)

［　］内の数値は同じ従業員規模の財務指標（業界平均値）を表す。財務指標があるものは標準比較ができるが、ないものは前期、前々期の分析数値を出して期間比較をする。

シート38→総合判定（パート2）

手順１）各項目の分析数字：

《生産性》

・付加価値率（％）：＜控除方式＞A.49.9、B.38.9。＜加算方式＞A.35.4［46.3］、B.28.5［40.0］

・労働生産性（千円/人）：＜控除方式＞A.11,954、B.13,326。＜加算方式＞A.8,492［7,574］、B.9,794［7,490］

・資本生産性（回、倍）： ＜控除方式＞A.0.87、B.2.93。＜加算方式＞A.0.62［1.65］、B.2.15［6.78］

・労働分配率（％）：＜控除方式＞A.44.2、B.45.6。＜加算方式＞A.62.3［49.5］、B.62.2［73.3］。（一般に低いほうがよい比率）

《収益性》

・総資本利益率（％）：A.2.8［10.0］、B.9.1［4.4］

・売上総利益率（％）：A.49.9［59.8］、B.34.1［24.6］

・総資本回転率（回）：A.0.74［2.0］、B.0.92［1.1］

・売上高経常利益率（％）：A.3.8［7.1］、B.9.9［4.0］

《安全性》

・自己資本比率（％）：A.30.2［30.0］、B.71.1［29.7］

・固定長期適合率（％）：A.72.6［37.4］、B.55.1［67.5］。（低いほうがよい比率）

・流動比率（％）：A.156.0［244.6］、B.231.6［179.9］

・損益分岐点比率（％）：A.86.9［92.3］、B.84.2［90.7］。（低いほうがよい比率）

利益率の総合判定・売上高の分析

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　各数値のＡは商業、Ｂは製造業、端数は四捨五入。［　］内は同じ従業員規模の財務指標（業界平均値）を掲載しました。

シート39→利益率の総合判定

・経営資本利益率（％）：A.4.9［12.1］、 B.9.7［5.2］

・売上総利益率（％）：A.49.9［59.8］、B.34.1［24.6］

・限界利益率（％）：A.46.8、B.33.9

・売上高営業利益率（％）：A.6.2［5.7］、B.8.8［4.3］

・自己資本利益率（％）：A.4.8［29.1］、B.6.8［8.3］

・企業利潤率（％）：A.2.8［3.6］、B.6.2［3.8］

（解説）

当期純利益＋減価償却費（簡略式のキャッシュフロー）は、A.121,558千円、B.309,130千円として計算した。［　］内の数値は同じ従業員規模の財務数値を表す。

全体としてA.（小売業）は売上高営業利益率を除き平均値より劣るが、B.（製造業）は大変優れていることがわかる。B.の自己資本利益率が低い理由は、自己資本が多い（自己資本比率71.1％）ためで、一概に悪い評価は下せない。

シート40→ROIチャート（パート1）

A.は総資本利益率2.8％［10.0％］＝売上高経常利益率3.8％［7.1％］×総資本回転率0.74回［2.0回］

B.は総資本利益率9.1％［4.4％］＝売上高経常利益率9.9％［4.0％］×総資本回転率0.92回［1.1回］

（解説）

上記の関係を、「資本の収益性＝事業の収益力×資本の活動力」と考えれば、収益力（利益率）と活動力（資産の回転率）の二つの体系に分けて問題点を追求することができる。

本書のROIチャートにより各数値を埋めていけば、容易に経営課題をつかむことができるだろう。

シート41→ROIチャート（パート2）

（解説）

使い方はシート40と同じだが、こちらでは財務内容の問題点を洗い出す。

第7章　販売を伸ばす9枚のシート

シート42～45→売上高の分析（パート1～4）

シート46→値入率

シート47→交差比率

シート48→商品の利益貢献度

シート49→売れ筋分類

シート50→ABC管理

（解説）

この9枚のシートは、販売データを入手し各自職場で分析を進めて頂きたい。

販売管理費比率・人件費比率の計算

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　各数値のＡは商業、Ｂは製造業、端数は四捨五入。［　］内は同じ従業員規模の財務指標（業界平均値）を掲載しました。

第8章　会社のコストを下げる7枚のシート

シート51→販売管理費比率：A.43.7％［54.1％］、B.25.3％［20.3％］

シート52→販売費比率：

（解説）

明細書から販管費を人件費、販売費および管理費の3つに分け、それぞれ比率をつかむ必要がある。

シート53→人件費比率：A.22.1％［22.6％］、B.11.3％［11.1％］。労務費比率：B.6.4％［17.4％］

（解説）

人件費（福利厚生費を含む）はA.703,273千円、B.520,675千円（労務費295,798千円を除く）として算出した。［　］内は同じ従業員規模の財務指標（業界平均値）を表す。

シート54→1人あたり平均人件費：A.5,288千円or4,696千円（福利厚生費を除く）［4,632千円］、B.6,093千円or5,563千円（福利厚生費を除く）［5,399千円］

（解説）

専従役員を含む従業員数および人件費は、A.133人および703,273千円（福利厚生費78,710千円を含む）、B.134人および816,473千円（福利厚生費70,974千円と労務費295,798千円を含む）。

シート55→福利厚生費比率：A.11.2％、B.8.7％（総人件費に対する割合）

シート56→広告費比率：

（解説）

販管費から広告・宣伝・PR関連の費用を抜き出し、売上高に対する割合を計算します。

シート57→支払利息比率：A.2.19％［0.4％］、B.△0.44％［1.0％］

以上で基本的な計算事例のご紹介は終わります。